乳幼児（生後6か月～4歳）のワクチン接種について

• 本ページは、乳幼児のワクチン接種に関する基本情報を掲載しています。
• また、乳幼児のワクチン接種の概要について、メディアでもご紹介しております。詳しくはこちらをご覧ください。

• 小児科医で感染症の専門家・多屋馨子先生に、乳幼児のコロナ対策について伺うシリーズです。

• 初回は、乳幼児のワクチン接種について聞いています。 こちら をご覧ください。
• 2回目は、乳幼児のワクチン接種の副反応や、コロナとインフルエンザの同時流行への備えについて聞いています。こちらをご覧ください。
• 3回目は、5歳から11歳のお子さんのワクチン接種について聞いています。 こちら をご覧ください。

生後6か月から4歳の方が対象です。

• 日本小児科学会では、すべての小児に新型コロナワクチン接種を推奨するとともに、新型コロナウイルス感染症の重症化リスクが高い疾患の一覧等を公表しています。
• 日本小児科学会「新型コロナウイルス関連情報」は こちら をご覧ください。

ファイザー社の6か月～4歳用のワクチンを使用します。乳幼児用のワクチンです。

• 1回当たり0.2mlを合計3回、筋肉内に接種します。
• 合計3回接種して、初回接種が完了します。（※5歳以上の方の初回接種は1・2回目接種の合計2回です。）　
• 3回で1セットですので、早めの接種予約をご検討ください。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

• 1回目接種後、通常3週間あけて2回目を接種し、2回目接種後、8週間あけて3回目を接種します。
• 通常の間隔を超えた場合には、なるべく速やかに接種をお願いします。

• ワクチンを接種することで、新型コロナに感染しても、症状が出にくくなります。
• オミクロン株流行期において、生後6か月～4歳における3回目接種後7日以降の発症予防効果は73.2%と報告されています。

• ワクチンを接種後の症状について調べた臨床試験（治験）では、本ワクチンと対照薬（生理食塩水）を接種後の症状やその起こりやすさを比較したところ、大きな差がなかったことが報告されています。
• 1～3回目接種後の具体的な症状をみると、接種回数ごとの症状にあまり変わりがなく、ほとんどの症状が軽度または中等度であり、現時点で得られている情報からは、安全性に重大な懸念は認められません。

• 生後6か月から4歳の子どもにも、オミクロン株対応ワクチンは接種できるのでしょうか？
  • 現時点では、6か月～4歳の子ども用のオミクロン株対応ワクチンは、わが国で薬事承認されていないため、接種することはできませんが、従来型のワクチンによる初回接種（3回セットの接種）によって、オミクロン株流行下で70%以上の発症予防効果が確認されているので、ぜひ接種をご検討ください。
• 他のワクチンと同時に接種することは可能ですか？
  • 新型コロナワクチンは、インフルエンザワクチンとの同時接種が可能です。インフルエンザワクチン以外のワクチンは、新型コロナワクチンと同時に接種できず、2週間以上間隔をあけて接種することとなります。
  • 詳しくは、かかりつけの小児科医などにご相談いただきながら、計画的な接種をご検討ください。
• 合計3回の接種の途中で誕生日を迎え5歳になった場合、5～11歳用のワクチンを打つべきですか？
  • お子様が、3回の接種の途中で5歳になった場合も、3回目まで同じ乳幼児用ワクチンを接種することになります。

現在、日本で接種が進められている新型コロナワクチンでは、接種後に注射した部分の痛み、疲労、頭痛、筋肉や関節の痛み、寒気、下痢、発熱等がみられることがあります。こうした症状の大部分は、接種後数日以内に回復しています。
詳しくは、こちら をご覧ください。

東京都新型コロナウイルスワクチン相談センター
接種後に副反応の症状が見られる場合、看護師、保健師等に相談のできるコールセンターを設けています。
（TEL：03－6258－5802）
詳しくは、 こちら をご覧ください。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

予防接種は感染症を予防するために重要なものですが、健康被害（病気になったり、障害が残ったりすること）が起こることがあります。極めて稀ではあるものの、健康被害をなくすことはできないため、救済制度が設けられています。
詳しくは、 こちら をご参照ください。